インターネットの普及から企業のマーケティング戦略はオフラインからオンラインへと大きく変わってきました。その中でもSNSの流行はマーケティング界隈でもとても大きな変化と言えます。

ほとんどの人は最低でも1日に1回はSNSを開いているのではないでしょうか？Facebook、Instagram、Twitterなど様々なSNSが普及していますし、各SNSの特徴によって使い分けている人もいるでしょうし、中にはすべてのSNSを利用している方もおられるでしょう。

それだけ広く一般に普及したSNSは企業の販促活動でも重視されてきています。それが今回テーマであるSNSマーケティング。

今回はSNSマーケティングとは何なのか、なぜ効果が出ると言われているのか、SNSマーケティングの上手な使い方と注意点、よく利用されるプラットフォームについてご紹介します。

SNSマーケティングとはSNSを活用したマーケティング戦略

SNSマーケティングというのはその名の通り、SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）を活用したマーケティング戦略のことを指します。Facebook、Instagram、Twitterなど多くのSNSがありますが、そういったSNSを企業のブランディングや販売促進などマーケティング戦略の一部として組み込むことをSNSマーケティングと呼びます。

スマートフォンが普及してからというもの、SNSは急速に発展してきました。FacebookやTwitterだけではなく、写真メインのInstagram、Googleが運営する動画プラットフォームのYouTube、短編動画がメインのTikTok、ビジネス利用メインのLinkedIn、今やなくてはならないコミュニケーションツールであるLINEまでもがSNSと分類されます。

SNSの大きな特徴は相互的にコミュニケーションが取れるサービスであるという点です。発信者とフォロワー、さらにはそのフォロワー同士でもコミュニケーションが取れるサービスであるため、発信した情報に対しての信頼性や愛着が大きく現れます。

また、SNSフィードはタイムライン形式となっているため最新の情報が見やすい設計となっています。ユーザーとしては新しい情報をキャッチアップしやすい反面、事業として利用するのであれば常に新しい情報を発信し続けなくてはいけないジレンマもあります。

企業がSNSを利用する目的

こういったSNSマーケティングを企業が利用するという背景には、もちろんですがSNS上での活動によって利益を生み出そうという動きがあります。といっても直接的に利益を生み出すことは難しく、それぞれの企業、事業体、商品によって様々な目的を持って運用されています。

認知拡大を目指した発信

SNSは拡散力が高く、さらにユーザー同士のコミュニケーションによって情報の信頼性が広まっていくため、認知拡大を目的に利用している企業がたくさんいます。

自社の商品やサービスの名前、特徴などを画像や動画で拡散することによって多くの人に見てもらい、覚えてもらうことができます。SNSはテキスト情報だけではなく画像や動画で目を引くことができるため、テキストで覚えてもらうだけではなく色味やデザインを訴求して覚えてもらうことが可能です。

しかし、SNSは自身のフォロワー以外の人に投稿をリーチするためには自然投稿で拡散するためのノウハウが必要ですし、スピード感を求めるのであれば広告を活用することも求められます。

ブランディングを目的とした発信

SNSは情報の鮮度が高く、広く拡散されやすいため、多くの企業がブランディング目的で使用しています。画像や動画での認知拡大だけではなく、ユーザーからの評価を集めることによってブランディング可能です。

ユーザー同士の情報拡散が起きるため、自社の商品やサービスに対してのレビューや口コミを添えた情報が広く拡散されることがあります。メーカー発信の情報だけではなく、実際のユーザー発信の情報が広まるため信頼性も高く訴求できます。

その反面、悪い評判が広まるのも早いためブランディングを目的にSNSを活用していく際にはプランニングをしっかりと行なっていくことが大事です。ユーザーからの評価をどのように利用できるかがブランディングにも繋がります。

顧客との交流でレビューを集める

一般的に自社商品やサービスの顧客レビューを集めるのは大変です。実際に顧客へアンケート調査を行ったり、無料レセプションを開催したり、モニター参加してもらったりと企業側に大きな努力が求められます。

しかし、SNSは相互コミュニケーションが取れるサービスであるため、商品に対してのレビューを一気に集めることも可能です。コメント機能が付いているSNSの場合、写真や動画で商品を訴求しつつコメント欄にレビューを書いてもらうことも出来ます。

実際にSNSで商品やサービスを販売する

SNSの中にはショッピング機能が備っているものもあります。特にInstagramショッピング（Shop Now）は導入している企業も多いのではないでしょうか。現在、SNSから直接販売に結びつけようと思うとInstagram一択かもしれません。

SNS上に写真や動画を投稿し拡散、その投稿にショップボタンを付与してそのままユーザーに商品を購入してもらうことができます。SNS上に決済機能がついている場合もあれば、そこからネットショップへ誘導しているパターンもあります。

ユーザーを集客しウェブサイトへ送客する

SNSで配信している情報に興味を持ってくれたユーザーをウェブサイトへ送客するケースも多々あります。

投稿で宣伝を行い、その投稿内容に対して興味を持ってくれたユーザーを実際にウェブサイトへ送客するようなやり方です。さらに詳しい情報を知りたいと思わせる情報発信も大事ですし、投稿内容とウェブページの情報を整理ししっかりと誘導することが重要となります。

一般的にSNSの投稿は情報量も乏しくビジュアルで訴求する情報が多いのですが、そのものについてさらに詳しく知りたいと思ったユーザーがウェブサイトを訪れてくれるため、成約（申込や販売）に至るケースも多々あります。

中小企業が今SNSマーケティングに取り組むべき理由

SNSというと何となくキラキラした印象もあり、若者が利用するアプリというイメージも強いかもしれません。中小企業としてはSNSに時間を使うくらいであれば、もっと商品や店舗を磨き上げた方が良いと考えている経営者様も多いはずです。

しかし、そんな中小企業こそSNSマーケティングを取り入れるべきです。

利用料が無料、かつ運営コストが低い

ウェブサイトを作る、インターネット広告を配信するといった今までのデジタルマーケティングは開始時に多額の費用が必要でしたし、継続した広告費をかけなければ露出がしにくい仕組みになっていました。

しかし、Facebook、Twitter、Instagramを始めとしたSNSは利用料というものがかかりません。初期費用、月額費用が無料で使えるツール（アプリ）です。さらに、投稿をすればしっかりと露出することができますし、継続していくことで広告費をかけなくても広く認知してもらうことも可能です。

さらに、通常投稿をするのには特別な技術が必要ないので、運営コストも小さく始めることが可能です。ウェブサイトを運営する場合は専門知識を持った人が必要ですが、SNSであれば専門知識を持った人よりも大学生のアルバイトさんの方が運営が上手だったりします。

SNSが広く普及して今なお拡大している

総務省から発表されている「令和3年通信利用動向調査」によると、SNSを利用する個人の割合は8割近いという結果が出ています。さらに、若年層だけではなく40代以上でもSNSを利用しているユーザーは多く、60代以上でもSNSを利用している人は多くいます。

SNSは飽和していると言われているものの、令和2年から令和3年にかけてSNSを利用するユーザーは増加傾向にあります。SNSの種類が増えていることもありますが、そもそもSNSを利用することが生活の一部になりかけているとも言えます。

今まで頑張ってチラシを撒いたり、大きな看板を設置したり、綺麗なウェブサイトを作ったり、専門家にインターネット広告を配信してもらったり…、と宣伝には大きな費用と労力がかかってきました。しかし、SNSを利用すれば全体の8割の人に対してリーチできる状況となってきているのです。

見えていない場所への拡散力が強い

過去のテレビCM、チラシ、デジタル広告などはターゲットを絞って配信することによって効果が出るものであり、広告効果を上げていこうと思うとどうしても狭いところに対して訴求していく形になっていました。その結果、広告効果は出やすいかもしれませんが、自社のお客様は自社が想像できるものの域を出ません。

しかし、SNSを活用することによってユーザー同士の拡散が起きます。ユーザーが自社の情報を拡散してくれることによって、今まで見えていなかった新しい顧客を創出することも可能になります。「女性向け商品なのに、なぜか男性のフォロワーが増えて男性購入者も増加している」と言ったことが起こり得るのです。

直に顧客からレビューを集めることもでき、さらには顧客が商品を友達に紹介してくれる可能性があるのがSNSの大きな特徴。凝り固まった顧客像を大きくはみ出し、新しい需要を創出することが可能になります。

企業が活用できるSNSの種類

では実際にどのようなSNSを活用すれば事業に対して効果を出すことができるのでしょうか。ここでは事業に活用されているメジャーなSNSをご紹介します。

Facebook

国内利用者数2,600万人を超えるメジャーなSNS。写真とテキストを組み合わせた投稿ができ、尚且つグループ作成によりコミュニティを構築出来るのが面白いところ。同じ趣味を持った人同士が集まるグループを作成することによって、まだ友達になっていない人とも交流可能です。基本的には本人登録が必要なサービスとなっているため、個人同士の繋がりを作ることができます。

Facebookページという個人アカウントとは違う企業、コミュニティのページを作成することができ、会社の情報発信などにも活用されています。企業からすると一つの店舗のような立ち位置で運営している会社も多い。

実名登録制で1人1アカウントとなっているため個人を特定しやすく、広告戦略の際などにはターゲティングがしやすいのもポイントです。

X（旧：Twitter）

国内利用者数4,500万人という大規模なSNS。Facebookと同じく画像とテキストを利用した投稿ができることに加え、基本仕様では140文字以内のテキストによる投稿がメインになることから気軽につぶやく（Tweetする）ユーザーが多いのが特徴です。

基本的には自分がフォローしたユーザーのつぶやきを見る形式になっていますが、X（Twitter）側からおすすめされた投稿をフィードで見ることもできます。さらに、「いいね」や「リポスト」によって自分のフォロワーへ情報を拡散することができるため、情報の拡散力に優れています。

しかし、実名登録ではなく一人がいくつもアカウントを作成出来るため、情報の信憑性に欠けるのが注意点。

Instagram

国内利用者3,300万人を誇り、近年は主流になってきているSNSです。写真や動画の投稿がメインとなっており、通常投稿だけではなく24時間で消えてしまうストーリーズという機能があるため、ユーザー依存性の高いSNS。

ハッシュタグ機能が付いていることにより情報検索もしやすく、Googleで検索するのではなくInstagramで検索するユーザーもいるほど幅広い用途で活用されています。Facebookと同じくMeta社が運営するSNSなので、メッセンジャー機能や通話機能も利用できるため、個人間のコミュニケーションにも使用するユーザーがいます。

上で述べたようにInstagramはFacebookと同じMeta社が運営しているため、広告を配信する際のターゲティングに優れています。個人の情報をしっかりとセグメントして広告配信できるという仕組みになっています。さらに、ショッピング機能なども付随しているため、ユーザーがSNSの中で物を調べて購入まで至る動線ができているのです。

そのため、商品を販売したりサービスを提供したりする企業様にとっては利用しない手はないSNSの一つです。

TikTok

TikTokは縦型の短編動画を投稿する動画メインのSNSです。国内利用者数は1,700万人と言われており、10代〜20代の女性が多く利用しているSNS。

動画を撮ってそのまま投稿することができます。今まで動画投稿というと横型のものが主流で、撮影、編集、投稿と手間がかかっていましたが、TikTokはアプリで動画投稿まで完結できてしまう手軽なSNS。

実はTikTokにも動画枠というものが存在します。TikTok Adと呼ばれる広告メニューなのですが、FacebookやInstagram、X（Twitter）の広告に比べるとまだまだ認知度が低く、利用している企業も少ないのが現状です。逆に、利用者が少ないからこそ広告活用効果がありそうなのですが、掲載するための費用感も少し高い印象です。

また、TikTokは10代〜20代の女性がメインとなっているため、高価格帯のものを広告で打ち出すのは費用対効果が見合わないかもしれません。このフィールドで訴求できる商品やサービスは限られてくるでしょう。

YouTube

YouTubeはあのGoogleが運営している大規模動画プラットフォームです。国内利用者数も7,000万人を超えていると言われ、日本人のほとんどが利用しているSNSです。YouTube＝SNSというとちょっと結びつかない人もいるかもしれませんが、YouTubeそのものにはコメント機能があり、ユーザー間でのコメントが可能となってるためソーシャルネットワークを構築することが可能なサービスです。

YouTubeはYouTubeチャンネルを運営することにより収益を上げることができます（規定あり）が、YouTubeそのものに広告を配信して自社の商品やサービスを広く認知してもらうことが可能です。動画広告だけではなく、動画の傍に表示されるバナーも広告枠の一つです。

また、関連動画という機能があり、自分が見ている動画のジャンルと関連するものをYouTube側がおすすめして表示してきます。つまり、自分から情報を探さなくても次から次に動画が表示されてくる仕組みです。

YouTubeは幅広い年齢層、性別の人が利用しているSNSであるため、自社の商品やサービスを認知してもらいたい企業にとっては有効に活用できるSNSでしょう。

LinkedIn

LinkedIn（リンクドイン）というSNSはビジネス利用をメインとしたSNSです。実名登録制であり、基本的には仕事のことについて投稿するビジネスSNSとなっています。日本国内ではまだまだ利用者数も少なく、国内登録者300万人ほどとなっていますが、海外では広く使われているSNSです。

実名登録制でありつつ仕事に興味を持っている人しか登録していないため、リクルートに利用するユーザーが多数存在します。また、年齢層も30代〜50代がメインとなっているため、LinkedInを利用して求人スカウトなどを行うのも企業としては一つのリクルート活動になってくるでしょう。

LINE

LINEは日本では誰もが使っているSNSではないでしょうか。LINEをSNSという括りに入れると違和感がある方もおられるかもしれませんが、LINEもソーシャルネットワーク（個人間のコミュニケーション）という意味合いではSNSそのものです。

国内9,300万人のユーザーがおり、利用者数では他のSNSを圧倒的に上回る数字を叩き出しています。その利用者層も10代〜70代と幅広く、男女関係なく多くの人が利用しているSNSです。

一般的には個人間のメッセージアプリ、通話アプリとして利用されているLINEですが、実はニュースがあったり、電子書籍があったり、決済機能があったりと幅広い機能を備えています。そのため、ほとんどの人は何かしらの用途で1日に1回以上はLINEを開くのではないでしょうか。

そんなLINEにも広告枠というものが存在します。上部に表示されるヘッダーバナー、ホーム画面中央やニュースフィードに表示される枠など、意外に広告枠がたくさん存在しています。しかし、これだけ広いユーザーに接触できる広告であるため、その広告費用も高額です。中小企業が導入するには少しハードルが高いと言えるでしょう。

中小企業がSNSマーケティングを導入する際の注意点

ここまでSNSマーケティングそのものについて、利用できるSNSプラットフォームについてご紹介し、ぜひ自社に導入したいと考えている企業様もおられるでしょう。しかし、SNSマーケティングを企業プロモーションの一部として導入するためにはいくつか注意しておくべきポイントがあります。

結果が出るまでに時間がかかる

これだけ利用者数が多いSNSといえど、アカウントを開設した段階ではあなたのことを知るユーザーは0人です。フォロワー0人からスタートするのが当たり前です。1投稿で1,000フォロワー獲得！というものを見たことがあるかもしれませんが、ほとんどの場合そんなに上手くいきません。

アカウントを開設したら、すぐに商品購入からの売り上げが欲しいと思ってしまうかもしれませんが、そのためには商品告知が必要ですし、いいねもコメントも必要、さらにはフォロワーも必要、フォロワーのインプレッションも必要…、というように、実際のSNSマーケティングはゴールまでに細かなポイントを設けて設計することが重要です。

今日、明日で結果を求めるのではなく、長期的なマーケティング戦略の一部としてSNSマーケティングを組み込んでおくのが大事です。つまり、そのための人員、ツール、教育などのコストを最初から見込んでSNSに踏み切る必要があります。

運用者個人の倫理観が問われる

中小企業の中には社長自身がSNSアカウントの運用をされるケースもあるかもしれませんが、ほとんどはスタッフの方が運用される形になるでしょう。若いスタッフさんの方が写真撮影やテキスト作成に慣れているので、SNS運用がスムーズに進むかもしれません。

しかし、SNSへの投稿というのはスマホで行うことが多く、社長様の目につかないところで情報が作成、配信されている場合もあります。つまり、運用担当者個人の作成した情報が、企業から発信された情報として不特定多数の人の目に留まるということです。

自社の顧客だけではなく、顧客以外の「これから顧客になるはずだった人」に対しても情報が発信されるため、発信する内容に関しては細心の注意を払う必要があります。運用者個人のちょっとした失言で企業イメージを大きく損ねてしまい、事業そのものに多大なダメージを喰らってしまうケースも少なくありません。

また、広告手法としても近年はステルスマーケティング（広告とは見分けがつかないような手法で広告配信すること）が大きく非難されていますし、Instagram等の一部のSNSでは規制対象となっている場合もあります。個人が運用するものだからこそ、そういった規約、倫理に反するような内容が拡散されないよう運用体制やチェック体制をしっかりと構築するべきです。

炎上リスクがある

SNSはその拡散力が大きな魅力ですが、逆に言えば悪い噂が拡散される可能性も高いものです。何かを批判するような悪い言動に対して炎上することはもちろん、何も非がないと思っていた内容に対して外部で非難が集中し炎上することも多々あります。

特に宗教、政治、ジェンダーなど社会的な内容に関して触れてしまうと炎上するリスクも高まります。特別な狙いがなければ、炎上リスクがあるような内容には触れない方が良いでしょう。

逆に炎上を逆手に取って顧客に認知してもらい、そこからサービスを知ってもらう炎上マーケティングという手法もあるにはありますが、これは中小企業が取るべき戦術ではありません。SNS炎上にはそれだけのリスクがあります。

中小企業向けSNSマーケティングの始め方

では実際に中小企業がSNSマーケティングを始めるときにはどのようにすれば良いのでしょうか。ここではSNSマーケティングの始め方について、簡単なステップでご紹介します。

マーケティング全体施策を確認する

まず、そもそもSNSマーケティングは企業全体のマーケティング活動の一部であることを認識すべきです。SNS単体で活動を進めるのではなく、事業としての目的があり、その中でSNSを活用するという全体像が大事。

なので、SNSマーケティングを始める際には、まずマーケティングの全体像を確認しましょう。売上目標がどれくらいで、どのような商品を、どのような切り口で、どのような人に、いくつ、いつまでに販売するのかを計画立て、その中でさらにSNSでどの領域を進めるのかを確認します。

SNSマーケティングの目的を決める

上で述べた通り、SNSマーケティングにはさまざまな目的が存在します。認知を拡大したり、ブランディングをしたり、直接顧客に商品を購入してもらったり…。色んなことができるからこそ、ただ単に始めても目的を見失ってしまいがちなのがSNS。

そこで、まずは社内でSNSマーケティングに取り組む際には目的をはっきりさせましょう。

• 認知度を広めたい
• 実際にアカウントで集客したい
• 商品のブランディングを行いたい
• ウェブサイトへ誘導してアクセスを増やしたい
• 顧客とのコミュニケーションを増やしてレビューを集めたい

など、目標を決めてからSNSを始めるべきです。設定された目標によって、使うSNSも変わってきますし、投稿の内容も変わってきます。

SNSマーケティングの目標数値を決める

目標が決まったら、その目標を数値化しましょう。SNSは投稿を続けていく手法になるため、目標数値が決まっていないと、ただダラダラと作業的に投稿する仕事になってしまいがちです。

• フォロワー数〇〇人
• 投稿のインプレッション数〇〇件
• ウェブサイトへの集客数〇〇件
• いいね、コメント数〇〇件

といった形で、目標としたものを数値に落とし込んでから始めることが大事です。

目標が達成できるSNSを選ぶ

数値目標まで計画が立てれたら、その目標が達成できそうなSNSを選択します。

• ブランディング目的でインプレッション数を目標とするなら、YouTubeやInstagram
• いいね、コメント数を目標数値として挙げているならX（Twitter）
• ウェブサイトへの送客数を目標とするならFacebook

など、それぞれの目標が達成できそうなSNSを選択します。

もちろん、先に述べたようにそれぞれのSNSによって利用者層が異なるため、自社の商品やサービスにマッチしたSNSを選択することが前提です。

投稿内容を計画する

SNSの選定まで完了したら、実際にどのような内容を投稿していくのかを計画しましょう。

• 発信内容などのようなジャンルか
• 商品紹介をするのか、知識紹介をするのか
• 投稿を見たユーザーのリアクションは何を目的にするか
• 画像にするのか、動画にするのか

などのポイントで投稿内容を作っていきます。

この時、ぼんやりと投稿内容をイメージするだけではなく、投稿の概要まで作成し、それをスケジューリングしていくのが大事です。ダラダラ投稿を続けないよう、その時々に合わせた投稿を作成し、スケジュールされた日には投稿しリアクションを計測する、といった形でSNSマーケティングの結果分析ができる体制にしましょう。

中小企業がSNSマーケティングを成功させるために

このように、「SNSを使う」と一言に言っても、ちゃんとSNSマーケティングで結果を出すためにはSNSのメリット・デメリットを認識しておかなければいけません。

そして、数値的な計画を立て、その計画に沿った運用をし、結果を定期的に分析しフィードバックしていくことが何よりも大切です。企業としてSNSを活用するというのは遊びではありません。あくまでも事業を拡大させるためのマーケティング手段として用いるという点を忘れてはいけないのです。

さらに、SNSに情報を投稿するだけであれば誰でもできるかもしれませんが、ちゃんと結果を出そうと思うと専門的な知識が必要となってきます。そういった知識を社内で勉強するのか、外部のプロフェッショナルへお願いするのかも決めなければいけませんね。